2011年03月14日 03:00   放射性物質の飛散に備える

Juno

3月15日の空間線量率

3号機の爆発により、ウラン、プルトニウムを含む放射性物質が飛散した可能性が高まりました。海外マスコミは、レベル6の災害発生を告げています。

地図で福島原発と自宅、福島原発と勤務先の距離を確認し、放射性物質が風で流されたときに、どのぐらいで到達するかを計算しました。そして、風向きや風の強さによって、早ければ数時間、もう少し時間がかかった場合も、半日から1日程度で到達すると予測しました。

自宅の全ての窓を閉め、雨戸も閉め切り、通気口も塞ぎました。浴槽に水を張り、調理中の換気扇の使用も控えました。近所の人が普通の生活を続け、外に洗濯物を干しているなかで、我が家だけは、おかしなことをしているようでした。

政府、東電、マスコミは、放射性物質の飛散状況についての情報提供をしません。そこで、手がかりとして、我が家から見て風上に位置する茨城県の空間線量率データを参考にしました。

右の画像(クリックすると拡大します)は、茨城県ひたちなか市の3月15日午前の放射線量を示したもの(単位=nGy/h)です。未明に2桁だった線量が朝になって激増し、4桁になっています。放射性物質を含む空気が、ひたちなか市まで到達したと見ていいでしょう。

昨今、比較的なじみが深くなった単位で表すと、値が高いところで3~4μSv/h(マイクロシーベルト毎時)です。チェルノブイリなどで起きた事実に目を向けると、「この日本でも大変なことが起きている」と認識せざるを得ませんでした。

2011年03月14日 02:01   福島第一原発3号機爆発

Juno

福島第一原発3号機が爆発し、日本という国が違うものになってしまうことが確定的になりました。

枝野幸男官房長官は、この日朝の会見で、「メルトダウンの状況にはない。万一爆発が生じても、周辺の皆さんに影響を及ぼす状況は生じない」と述べていました。これが、仮に意図したウソでなかったとしても、安全を煽った責任をとるべきです。

火事で火の手がせまっているときは、まだ安全だと思っても「火事だ、逃げろ。」と言うべきです。放射性物質の拡散のときも同じことです。危険が予測される状況で、安全だと思われるような発言、誘導をするのは、非人道的な行為です。枝野に限らず、確たる証拠も出さずに安全を煽る人は、多くいました。放射能という目に見えないものに恐怖し、その危険性を伝えることに対して、「危険を煽る」として批難する人もいました。

MOX燃料を使用している3号機が爆発し、爆発の規模は、1号機のそれより、はるかに大きなものでした。爆発後の原子炉建屋の惨状を見ても、「大丈夫」というような言葉を発せられる状況にはありませんでした。あれだけの爆発が起きたのですから、「多大なダメージがあった」、「どんな予想外のことが起きていておかしくない」として行動すべきでした。そして、爆発により拡散した可能性のあるもの、それが向かう方向などについて、逐次情報を発信すべきでした。

人道的な見地で対策がされなかったことで、多くの人が余計な被曝をし、被害をうけています。そして、これは、今(2011年8月)も続いています。

2011年03月13日 07:04   輪番停電

Juno

電力不足が予想されるため、3月14日(月)から輪番停電が実施されるという発表がありました。

このことが発表されたのは、日曜日も終わりに近付いてからでした。TVでは、原発の事故状況についての会見を打ち切って停電の告知がされました。その告知もいいかげんなもので、不正確な情報に振り回されることになりました。

東電のサイトで、修正された停電予定が公開されましたが、ある地域が複数のグループに属しているなど、修正後の情報にもあきらかな間違いがありました。修正された停電予定が公開されたあと、修正前の古い情報に基づいた停電予定を読み上げていたテレビ局もありました。

周知のための時間が不足している状況で停電を行うことについて、隠された意図を予測しました。それは、次のようなものです。

  • 原発の事故状況が悪く、停電というイベントを起こすことで視点をそらせたい。
  • 停電を起こし、交通を混乱させることで、市民の外出や移動を抑制したい。しかし、このリスクについては、直接的に発表したくない。
  • 停電により、市民がTVやインターネットから情報収集することを抑制したい。

これらは、今になって(このエントリーを書いているのは2011年8月です)思い付いたことではなく、いくつかは、家族や知人に伝えていたものです。

「輪番停電のときに、電車だけ動かすことはできない」としていたウソ、そもそも停電の必要があったのかすら怪しいことなど、不審な点がありました。仮に停電の必要があったとしても、緊急状態にある原発の状況について情報収集する手段を提供しないのは、ありえない対応でした。

このときの対応も含め、加害者である東京電力は、被害者に不誠実な対応をしてきました。東京電力を指導する立場にある保安院や政府の対応、チェック機能としてのマスコミの対応も酷いものでした。

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